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平均年収と社会貢献、どっちが大事?

日本のZ世代は社会貢献に対する意識が高い。

という話をよく聞く。
ソーシャルグッドな取り組みをPRし、採用におけるブランディング役立てようとする企業も多い。

しかし僕は、この発想は少し安易ではないか思っている。

日本の若者が就職で企業の社会貢献度を意識するとしたら、それは「せめてそのくらいは…」という諦めの感情に近い。

この30年、経済的にはゼロ成長に近い日本。
個人の所得も、子供のお小遣いも上がっていない。

経済的な豊かさが望めないなら、せめて自分の仕事は社会的には意義のあるものであってほしい

日本のZ世代が持っているのは、そんな後ろ向きな社会貢献意識ではないだろうか。
欧米のZ世代が持つ社会貢献意識とは少し違う。

そんな意識を可視化できないかと、Z世代の調査パネルでこんな質問をしてみた。

平均年収に満たないが、社会貢献になる仕事と、社会貢献にならないが、平均年収は超える仕事。

どちらを選ぶかと聞くと、後者を選ぶZ世代が7割を超えた。

薄給だけど社会貢献になっているからいいよね!?

ではなく、まずは安心感が得られる程度の個人所得。その上で社会貢献意識を育てていくのが、企業の責任だと思う。

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この記事を書いた人

立教大学法学部を卒業後、2007年に大手広告会社に入社。営業職時代に第1回の販促会議賞(現:販促コンペ)を受賞し、プランナーに転向。その後、同コンペで5大会連続入賞。2013年に社内ベンチャー「サークルアップ」事業を立ち上げ、2014年度のグッドデザイン賞ビジネスモデル部門を受賞。現在は、新規事業開発や採用ブランディングに関するディレクターとして活動。日経COMEMOのキーオピニオンリーダー。
主な受賞歴としてアメリカのOne Show、ドイツのRed dotデザイン賞、日本のキッズデザイン賞など。
著書に「広告のやりかたで就活をやってみた」
「なぜ君たちは就活になると、みんなおなじようなことばかりしゃべりだすのか」

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