ランスタッド株式会社が国際コーチング連盟（ICF）と共同で実施した最新調査により、全社員を対象としたコーチングプログラムが組織に劇的な変化をもたらすことが明らかになった。従業員推奨度（NPS）89%を達成し、離職率低下と生産性向上を同時に実現する新たな人材戦略として注目を集めている。
「選抜型」から「全社員型」への転換が組織を変革
従来のコーチングは経営層や次世代リーダー候補など一部の層に限定されていたが、働く成人の約3分の2が「キャリアコーチングは専門的な成長に役立つ」と回答する一方で、実際の利用者はわずか12%に留まっていた。
今回の調査では、対象を全社員へと拡大することで本質的なインパクトを創出できることが実証された。広範囲にキャリアコーチングを導入した企業では、施策の推奨度（NPS）が89%に達し、他の学習開発施策の平均約60%を大きく上回る成果を報告している。
さらに、パフォーマンス向上、仕事への満足度向上、組織変化への適応力強化、リーダーシップスキル改善など、組織と人材双方への長期的メリットが確認された。
成功企業4社の実践例が示すベストプラクティス
レポートでは、独自モデルで全社的なコーチングプログラムを導入し、強力なビジネスインパクトを創出している4社の事例を紹介している。
Sensibaはリモート環境下で顧客対応職全員に階層別コーチングを導入し、昇進準備状況とワークライフ満足度を劇的に改善した。SAPでは600名以上の社内コーチが全従業員に回数無制限のセッションを提供し、インテリジェント・マッチング・システムを活用して目標達成率と定着率を向上させている。
大手金融・保険グループは全従業員へのコーチング開放により「階層重視」から「スキルベース」の組織へと変革し、離職率低下とエンゲージメント大幅改善を実現。Salesforceは社内コーチの専門性を活用した独自プログラムで組織への帰属意識を高め、社内流動性とキャリア転換を後押ししている。
スキルベース組織への転換を加速
労働市場の転換期において、専門スキルの獲得と人材維持が企業の最優先事項となる中、全社員コーチングは「スキルベース組織」への大転換を加速させる重要な施策として位置づけられている。
同レポートでは、各社の哲学や具体的な導入手法の分析を通じ、運用のベストプラクティス、組織の変革準備への影響、人材ニーズ、成果最大化の鍵となるポイントを詳細に紹介している。
詳細は以下よりご確認ください。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000375.000004185.html
